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オークションサイトやフリマアプリのトラブルはこうやって処理しよう!

オークションサイト・フリマアプリでトラブルに遭ったときの対処法をまとめました。基本は当事者同士の話し合いによる解決になりますが、スムーズにいかなそうな時は早めに事務局へ相談することが大切です。受け取り確認の重要性や送料は誰が負担をするかについて深く掘り下げて解説しています。

オークションサイト・フリマアプリで
トラブルに遭ったときの対処法

オークションサイトやフリマアプリは、不用品を高く売ることや欲しいものを安く買うことができますが、個人間での取引になるのでトラブルリスクがネックになります。
届いた商品の不具合や難癖も含めたクレームなど、トラブルに遭ったときの対処法についてまとめました。

 

大切なのは感情的にならないことです。
冷静になって今後のトラブル発展リスクを回避することを優先しましょう。

 

受け取り確認の重要性

安易な受け取り確認はトラブルの元

 

購入した商品が不良品だった場合や説明・写真と内容が異なる商品だった場合は、受け取り確認をしてはいけません。
受け取り確認は商品の状態を確認して問題なかった確認をしたことまで含まれるので、受け取り確認をした後のクレームは対応してもらえない可能性が高いです。
受け取り確認をしていると運営事務局のサポートを受けにくくなるので注意しましょう。

 

出品者の立場だった場合、受け取り確認をされた後のクレームは突っぱねても大きな問題になりにくくいです。
オークションサイトやフリマアプリでの取引は、基本的に受け取り確認をしないと出品者に入金されません。

 

受け取り確認前の段階で返品・返金を要求された場合は、何かしらの形で相手を納得させる必要があります。

敵対しないことが大切

個人売買でのトラブルは、双方の話し合いで解決する原則があります。

 

相手の対応に不満を抱いていたとしても、ケンカ腰にはならずマナーを持って穏便な解決を目指しましょう。
まずは理由を伝えて返品・返金・キャンセルができないか相談をし、応じてくれない場合は運営事務局に相談する意向を伝えてください。

 

運営事務局が仲介して解決の手助けをしてくれますが、取引相手が協力的なのかで解決までの時間が大きく変わってきます。
取引した商品の金額が少ない場合は、多少の妥協をしてでも早期解決を優先的に考えるとよいでしょう。

返品の送料について

返品の送料はどちらが受け持つ?

 

オークションサイトやフリマアプリでトラブルが起こった場合、商品を返品して代金を返金する解決法が主流です。
そこで気になるのが発送および返品時の送料をどちらが負担するかです。
利用規約では、当事者同士の話し合いで決めるように定められています。

 

早期解決を目指すのであれば、送料くらいは負担する気持ちを持って交渉するとよいでしょう。
フリマアプリを中心に発送時の送料は出品者負担が主流になっているため、返品時の送料は購入者負担でそれぞれが送料を痛み分けするのがスマートな解決法だと言えます。

 

相手側に明らかな過失があって発送と返品の送料を全て相手に負担してもらいたい場合は、その旨を伝えて交渉してみてください。
交渉次第では送料相当額を現金で貰える場合があります。
少額商品で送料の負担が大きい場合は、出品者の判断で返品はせずに返金だけして解決するケースもあります。

 

事務局が負担するパターン

大手フリマアプリのメルカリは、らくらくメルカリ便など独自の配送方法を選択した場合に限り、輸送事故による破損を原因にしたトラブルは運営事務局が送料を負担してくれます。
他のフリマアプリでも同様に独自の配送サービスは保証が付いているケースがあるので、輸送事故による破損は運営事務局に相談しながら解決してください。

 

同意がない返品はNG

相手の同意がない状況で勝手に商品を返送するのはNGです。

 

強引に商品を送り付けて受取拒否をされると解決まで時間がかかりますし、返送した商品を相手が受け取ったとしても解決困難な状況に陥る可能性があります。
商品の返品は必ず相手の同意を取り、元払い・着払い・時間指定など事前に取り決めしたルールに沿って対応してください。

 

フリマアプリの注意点はある?

困ったら事務局に相談を

個人売買でのトラブルは当事者同士の話し合いによる解決が基本ですが、困った時は早い段階で事務局へ相談してください。
状況によっては運営事務局が積極的に介入して、トラブル解決へ向けた手伝いをしてくれます。
明らかな過失がある状況で相手が交渉に応じてくれない場合や、脅迫・暴言などのメッセージを送ってくるケースでは直接交渉しない方がいいです。
揉めている状況で事務局に相談し、それでも手助けをしてくれない場合は諦めるか訴訟などを起こすしか対処法がありません。
個人間の取引は少なからず泥沼化するリスクがありますので、こうしたリスクを踏まえた上で利用してください。
評価を見ながら取引相手を選ぶなど、リスク回避を心がけることが大切です。